「20代のうちに年収を上げたい」と思ったとき、まず見るべきは気合いや裏技ではなく相場データです。20代は年齢とともに相場自体が大きく伸びる時期であり、同時に職種間の差が開き始める時期でもあります。
この記事では厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」に基づく推定値を使い、データから逆算した現実的な方法を整理します。
20代の年収相場(職種別・実データ)
20代前半→20代後半の年収相場(推定・万円)
| 職種 | 22〜25歳 | 26〜29歳 |
|---|---|---|
| エンジニア | 400 | 490 |
| 営業 | 430 | 520 |
| マーケティング | 440 | 540 |
| 企画 | 440 | 540 |
| 事務・管理 | 380 | 450 |
| 販売・サービス | 330 | 360 |
| 医療・介護 | 410 | 440 |
| 全職種平均 | 390 | 450 |
出典: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月24日公表)に基づく推定値。「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与」で算出し、10万円単位に丸めています。
データから見える2つの事実
1. 20代は「相場そのものが伸びる」時期
全職種平均で見ると、22〜25歳の推定390万円から26〜29歳の推定450万円へ、約60万円伸びる傾向があります。マーケティングや企画では440万円→540万円と、伸び幅が100万円に達する職種もあります。つまり20代の年収アップの第一の源泉は「経験年数を積んで相場の階段を上ること」自体です。転職の有無にかかわらず、この階段は存在します。
2. 職種間の差はすでに開き始めている
同じ26〜29歳でも、販売・サービスの推定360万円とマーケティングの推定540万円では、相場に180万円の差があります。これは個人の努力量の差ではなく、職種という「土俵」の違いです。そして20代の特徴は、この土俵をまだ比較的動きやすいことにあります。
20代で年収を上げる現実的な方法4つ
方法1: 現職の昇給・等級を取りにいく
最も堅実なのは、いまの会社の評価制度で上の等級を取ることです。派手さはありませんが、転職に比べてリスクを抑えやすい方法です。ただし昇給テーブルの上限は会社ごとに決まっているため、「自社の30代の先輩の年収」が自分の数年後の上限の目安になります。そこが相場より低いと感じるなら、他の方法を組み合わせる価値が出てきます。
方法2: いまの職種で専門性を尖らせる
同じ職種・同じ年齢でも、経験年数と専門性によって評価は上下する傾向があります。20代のうちに「この領域なら任せられる」と言える得意分野を1つ作っておくと、社内評価にも転職市場の評価にも効きやすくなります。逆に経験1年未満の状態で職種を転々とすると、どの土俵でも相場を下回りやすくなります。
方法3: 相場の高い職種・業界へ移る
上の表のとおり、職種が変わると相場の水準自体が変わります。20代、特に前半は未経験・微経験からの職種転換の門が比較的開いている傾向があり、「土俵ごと変える」選択が取りやすい時期です。ただし転換直後は経験年数がリセットされるため、一時的に年収が下がる可能性も織り込んで、数年単位の期待値で判断するのが現実的です。
方法4: 持ち運べるスキルを足す
語学・データ分析・プログラミングなどの「会社が変わっても使えるスキル」は、職種を問わず上乗せ要素になり得ます。20代は学習投資の回収期間が長く取れるぶん、同じ努力でも生涯での効き方が大きくなります。
やりがちな遠回り
- 目的のない資格集め: 資格は職務との結びつきがあって初めて評価されやすくなります。「何かに効きそう」だけで取ると回収できないことが多くなります。
- 年収だけを見た短期転職の繰り返し: 短期間での転職が重なると、経験の積み上がりが浅く見え、マイナスに評価される場合があります。
- 相場を知らずに交渉・転職する: 自分の条件の相場を知らないと、提示額が妥当かどうか判断できません。データを見るのが先です。
相場データを見るときの注意点
相場表の数字は「同じ条件の人の平均的な水準」であって、個人の保証値ではありません。同じ職種・年齢でも、企業規模・地域・雇用形態によって実際の水準は大きく変わります。また、表の職種区分は統計上の分類との対応で作られているため、実際の職務内容とのずれもあり得ます。
それでも相場データが役に立つのは、「自分の現在地が平均よりどちら側か」「どの選択肢に伸びしろがありそうか」という方向感をつかめるからです。1万円単位の精度を求めるのではなく、数十万円単位の傾向を読む道具として使うのが適切です。
まとめ: 20代は「土俵選び×積み上げ」の時期
20代の年収は、相場の階段(経験年数)を上りながら、どの土俵(職種)で戦うかを決める掛け算で決まる傾向があります。まず自分の現在地を相場データで確かめ、現職の昇給・専門性・職種選択・スキル投資のどれに効き目がありそうかを考える——それが遠回りしない順序です。