「第二新卒の転職は年収が下がる」と聞いて不安になっている方は多いはずです。実際には、下がる人と上がる人にはっきり分かれ、その分岐点はかなり具体的に説明できます。
この記事では、まず職種別の相場データで「どこへ移るか」の影響の大きさを確認し、下がりやすいケース・下げないための原則・一時的に下がっても合理的なケースを順に整理します。
まずデータ: 職種で相場が最大110万円違う
第二新卒の転職で年収を最も大きく左右するのは、交渉術より前に「どの職種に移るか」です。22〜25歳の職種別相場を確認します。
22〜25歳の職種別年収相場(本サイトの推定基準値・万円)
| 職種 | 22〜25歳 |
|---|---|
| マーケティング | 440 |
| 営業 | 430 |
| 医療・介護 | 410 |
| エンジニア | 400 |
| 事務・管理 | 380 |
| 販売・サービス | 330 |
| 全職種平均 | 390 |
本サイトの推定基準値です。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月24日公表)の職種別統計値をもとに、「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与」で算出し、10万円単位に丸めています。職種の対応関係は当サイト「算出方法と出典」ページ参照。
同じ年齢でも、職種によって相場に最大110万円の開きがあります。つまり「第二新卒だから下がる」のではなく、相場の低い職種へ移れば下がりやすく、高い職種へ移れば上がる余地がある、というのが構造です。年収が下がるかどうかの半分以上は、応募先を決めた時点で決まっていると言えます。
年収が下がりやすい3つのケース
- ① 未経験職種×未経験業界に同時に飛ぶ: 職種経験も業界知識も持ち込めないため、企業側は育成前提の給与を提示しやすくなります。どちらか一方の接点(職種か業界)を残すだけで、提示水準は変わりやすくなります。
- ② 離職してから焦って決める: 収入が途絶えた状態では、提示条件を受け入れる圧力が強くなります。「早く決めたい」が「安くても決める」に変わりやすいのが最大のリスクです。
- ③ 現年収の根拠を示さず交渉もしない: 第二新卒は職歴が短いぶん、現年収と実績の説明がないと「新卒に近い水準」で提示されやすくなります。希望額を聞かれて「御社の規定に従います」とだけ答えるのは、下げてよいというサインになりかねません。
年収を下げない3原則
原則1: 経験の接点を1つ残す
「営業→別業界の営業」「小売→同業界の本社職」のように、職種か業界のどちらかの経験を持ち込める応募先を選びます。持ち込める経験がある候補者は即戦力性で評価されるため、育成前提の提示になりにくくなります。完全な未経験転職をしたい場合は、上の相場表で移り先の職種の水準を先に確認し、下がり幅を織り込んで判断してください。
原則2: 在職中に活動する
在職中なら「条件が合わなければ残る」という選択肢が交渉力になります。やむを得ず離職済みの場合は、生活費の目処を先に立てて「安くても即決」の圧力を減らすことが同じ役割を果たします。
原則3: 現在の年収と相場を数字で示す
「現在の年収は◯◯万円(内訳: 月給◯万+賞与◯か月)で、同水準以上を希望します」と、内訳つきで示せるように準備します。あわせて自分の年齢・職種の相場を把握しておくと、提示された額が相場に対して妥当かをその場で判断できます。
一時的に下がっても「取り返せる」ケース
すべての年収ダウンが悪いわけではありません。判断の軸は「その職種・環境の、数年後の相場」です。26〜29歳の相場を見ると、マーケティング・企画は540万円(22〜25歳から+100万円)、エンジニアは490万円(+90万円)と、伸び幅の大きい職種があります。初年度に多少下がっても、伸びる職種で経験を積み始める方が、数年単位では上回る可能性があります。
- 取り返せる可能性が高い例: 伸び幅の大きい職種への転換で、下がり幅が小さく、教育体制が確認できている場合。
- 慎重に考えたい例: 相場の低い職種への転換で、その職種の30代以降の相場も確認していない場合。「今いくら下がるか」だけでなく「その道の5年後の相場」まで見て決めてください。
一人で進めるのが不安なら
第二新卒の転職は、応募先の選び方と進め方で結果が大きく変わります。20代の転職支援に特化したエージェントを使うと、いまの経歴で「経験の接点を残せる求人」がどれか、提示条件が相場と比べて妥当かを、無料で確認しながら進められます。
まとめ
第二新卒の転職で年収が下がるかどうかは、「第二新卒だから」ではなく、職種の選び方(相場差は最大110万円)と進め方(在職中か・根拠を示せるか)で決まります。経験の接点を1つ残す・在職中に動く・数字で交渉する、の3原則を守れば、下がるリスクは大きく減らせます。まず自分の現在地の相場を確認し、応募先の職種の相場と見比べるところから始めてください。