電気・電子技術者として働く人の平均年収は703.9万円です。年収は月給を12倍して年間賞与を足した値で、元になる数字は厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月24日公表)の職種別データです。統計上の区分名は「電気・電子・電気通信技術者(通信ネットワーク技術者を除く)」で、年齢と勤続年数の平均は、それぞれ42.1歳と15.1年です。
以下ではこの区分を「電気・電子系の技術者」と呼びます。記事の前半は年齢別の年収と全職種平均との比較、後半は勤め先の規模別の年収と毎月の手取りの範囲です。先に要点を挙げると、年収が大きく伸びるのは40代前半までで、どの年齢階級でも全職種平均を上回ります。一方で、60〜64歳では年収が大きく下がり、勤め先の規模によっても水準に開きがあります。
給与の内訳: 年収703.9万円のうち年間賞与は165.62万円
電気・電子系の技術者の給与の内訳(全年齢・男女計)
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 月給(きまって支給する現金給与額) | 44.86万円 |
| うち所定内給与額(残業代などを除いた額) | 39.82万円 |
| 年間賞与その他特別給与額 | 165.62万円 |
| 年収(月給×12+年間賞与) | 703.9万円 |
| 平均年齢・平均勤続年数 | 42.1歳・15.1年 |
統計区分「電気・電子・電気通信技術者(通信ネットワーク技術者を除く)」の値です。区分名のとおり、通信ネットワーク技術者はこの数字に含まれません。また、表5では「機械技術者」と「電気工事従事者」がそれぞれ別の職種として集計されており、これらの数字も含まれません。業種を問わず集計した値(産業計)で、雇用形態(正社員・契約社員など)も区別していない平均です。企業規模10人以上の民営事業所で働く一般労働者(短時間労働者を除く)・男女計の平均値。月給は2025年6月分、賞与は2024年の1年間の実績で、いずれも税・社会保険料を引く前の額。年収は「月給×12+年間賞与」で計算した値です。出典: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月24日公表)一般労働者・職種 表5「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」 https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421120
年収703.9万円は、月給44.86万円の12か月分に年間賞与165.62万円を加えた額です。表の2行目の所定内給与額39.82万円は、月給44.86万円から残業代などを除いた額です。ここに出てくる金額はどれも額面で、毎月の手元に残る額の見当は後半の手取りの節で示します。年間賞与は2024年の1年間の支給実績なので、年によって額が変わる可能性がある点にも注意が必要です。
全年齢の703.9万円は、すべての年齢の人をまとめた平均です。次の年齢別の表と照らし合わせると、この値を上回るのは35〜39歳から55〜59歳までの年齢階級で、20代と30〜34歳、60〜64歳は下回ります。年齢によって水準がかなり違うので、全年齢の平均だけで自分の年収の高い・低いを判断しないほうがよいでしょう。
年齢階級別: 40〜44歳で825.5万円に届き、55〜59歳の874.8万円が頂点
電気・電子系の技術者の年齢別の月給・賞与・年収(男女計)
| 年齢階級 | 月給 | 年間賞与 | 年収 |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 28.74万円 | 52.92万円 | 397.8万円 |
| 25〜29歳 | 35.64万円 | 112.43万円 | 540.1万円 |
| 30〜34歳 | 42.69万円 | 155.90万円 | 668.2万円 |
| 35〜39歳 | 45.42万円 | 174.30万円 | 719.3万円 |
| 40〜44歳 | 51.33万円 | 209.57万円 | 825.5万円 |
| 45〜49歳 | 51.89万円 | 207.82万円 | 830.5万円 |
| 50〜54歳 | 52.66万円 | 218.72万円 | 850.6万円 |
| 55〜59歳 | 54.15万円 | 224.98万円 | 874.8万円 |
| 60〜64歳 | 40.97万円 | 135.41万円 | 627.1万円 |
各年齢階級の平均を並べた表で、同じ人の年収を年を追って記録したものではありません。企業規模10人以上の民営事業所で働く一般労働者(短時間労働者を除く)・男女計の平均値。月給は2025年6月分、賞与は2024年の1年間の実績で、いずれも税・社会保険料を引く前の額。年収は「月給×12+年間賞与」で計算した値です。出典: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月24日公表)一般労働者・職種 表5「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」 https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421120
最も高い55〜59歳の874.8万円と20〜24歳の397.8万円とでは、477.0万円の開きがあります。ただ、その間の上がり方は一定ではありません。年収が大きく上がるのは20代から30代前半にかけてと、40代前半です。25〜29歳で540.1万円、30〜34歳で668.2万円と上がったあと、35〜39歳の719.3万円で伸びがいったん小さくなり、40〜44歳で825.5万円に上がります。
40〜44歳では、月給が51.33万円、年間賞与が209.57万円で、35〜39歳の45.42万円・174.30万円からどちらも増えています。その後の伸びは緩やかで、45〜49歳は830.5万円と40〜44歳からほとんど変わらず、50〜54歳で850.6万円、55〜59歳で874.8万円と少しずつ上がります。40〜44歳から55〜59歳までの年収は、825.5〜874.8万円の範囲に収まっています。
年間賞与が最も少ないのは20〜24歳の52.92万円です。統計の賞与は2024年の1年間の実績のため、2024年の途中や2025年に働き始めた人は、いまの勤め先での2024年分の賞与が少ないか、ない可能性があります。20〜24歳の値には、その影響も含まれていると考えられます。
55〜59歳の874.8万円から一転して、60〜64歳では627.1万円まで下がります。年収627.1万円、月給40.97万円、年間賞与135.41万円のいずれも、25〜29歳と30〜34歳の間にあたる水準です。この統計だけでは下がった理由までは分からないため、60歳以降の給与の決まり方は、勤め先の制度で個別に確かめる必要があります。
全職種平均との差は20〜24歳の+36.4万円から広がり、55〜59歳の+233.4万円が最大
電気・電子系の技術者と全職種平均の年収(年齢別・男女計)
| 年齢階級 | 電気・電子系の技術者 | 全職種平均 | 差 |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 397.8万円 | 361.4万円 | +36.4万円 |
| 25〜29歳 | 540.1万円 | 448.2万円 | +91.9万円 |
| 30〜34歳 | 668.2万円 | 507.3万円 | +160.9万円 |
| 35〜39歳 | 719.3万円 | 556.7万円 | +162.6万円 |
| 40〜44歳 | 825.5万円 | 594.7万円 | +230.9万円 |
| 45〜49歳 | 830.5万円 | 613.6万円 | +216.9万円 |
| 50〜54歳 | 850.6万円 | 633.9万円 | +216.8万円 |
| 55〜59歳 | 874.8万円 | 641.4万円 | +233.4万円 |
| 60〜64歳 | 627.1万円 | 506.3万円 | +120.8万円 |
| 全年齢 | 703.9万円 | 545.6万円 | +158.4万円 |
電気・電子系の技術者は統計区分「電気・電子・電気通信技術者(通信ネットワーク技術者を除く)」の値、全職種平均は同じ調査の一般労働者全体(学歴計)の値です。企業規模10人以上の民営事業所で働く一般労働者(短時間労働者を除く)・男女計の平均値。月給は2025年6月分、賞与は2024年の1年間の実績で、いずれも税・社会保険料を引く前の額。年収は「月給×12+年間賞与」で計算した値です。差は四捨五入前の値から計算しています。出典: 電気・電子系の技術者=厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月24日公表)一般労働者・職種 表5「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」 https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421120 / 全職種平均=同調査 一般労働者 表1「学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」(学歴計) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040420843
表で最も若い20〜24歳でも差は+36.4万円あり、全職種平均を下回る年齢階級はありません。差は25〜29歳で+91.9万円、30〜34歳で+160.9万円と広がり、35〜39歳は+162.6万円と、30〜34歳からほとんど変わりません。
40〜44歳では差が+230.9万円となり、ここでもう一段広がります。35〜39歳から40〜44歳への年収の動きを見ると、全職種平均は556.7万円から594.7万円、電気・電子系の技術者は719.3万円から825.5万円で、この上がり方の違いが差の広がりにつながっています。その後は45〜49歳が+216.9万円、50〜54歳が+216.8万円と40〜44歳をわずかに下回り、55〜59歳の+233.4万円で最大になります。60〜64歳では+120.8万円まで縮まりますが、全職種平均の506.3万円は上回っています。
全年齢で比べた差は+158.4万円ですが、年齢階級ごとに見ると、40〜44歳から55〜59歳まではいずれも+216.8万円以上の差があります。また、20〜24歳から55〜59歳にかけて、全職種平均の年収が280.0万円上がる間に、電気・電子系の技術者は477.0万円上がっています。どの年齢で比べるかによって、全職種平均との差の大きさはかなり変わります。
勤め先の規模別: 職種全体の平均703.9万円を上回るのは1,000人以上だけ
電気・電子系の技術者の年収(勤め先の企業規模別・全年齢・男女計)
| 企業規模 | 平均年齢 | 月給 | 年間賞与 | 年収 |
|---|---|---|---|---|
| 10人以上の計 | 42.1歳 | 44.86万円 | 165.62万円 | 703.9万円 |
| 1,000人以上 | 41.4歳 | 47.05万円 | 185.10万円 | 749.7万円 |
| 100〜999人 | 42.1歳 | 43.31万円 | 156.63万円 | 676.4万円 |
| 10〜99人 | 44.2歳 | 40.07万円 | 116.75万円 | 597.6万円 |
企業規模は、配属先の事業所や部署の人数ではなく、勤め先の法人全体で働く常用労働者の数による区分です。企業規模10人以上の民営事業所で働く一般労働者(短時間労働者を除く)・男女計の平均値。月給は2025年6月分、賞与は2024年の1年間の実績で、いずれも税・社会保険料を引く前の額。年収は「月給×12+年間賞与」で計算した値です。出典: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月24日公表)一般労働者・職種 表5「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」 https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421120
規模別の表で、職種全体の平均703.9万円を超えているのは1,000人以上の749.7万円だけです。ほかの区分は100〜999人が676.4万円、10〜99人が597.6万円で、いずれも703.9万円に届きません。規模の両端にあたる1,000人以上と10〜99人の差は152.1万円です。
月給は47.05万円(1,000人以上)、43.31万円(100〜999人)、40.07万円(10〜99人)と規模が小さくなるにつれて下がり、年間賞与も185.10万円、156.63万円、116.75万円と同じ順に並びます。規模による違いは、毎月の給与と賞与の両方に表れています。
平均年齢は41.4歳(1,000人以上)、42.1歳(100〜999人)、44.2歳(10〜99人)で、規模が小さい区分ほど高くなっています。100〜999人の42.1歳は職種全体と同じ値です。年齢別の表では55〜59歳まで年齢とともに年収が上がっていましたが、規模別では反対に、平均年齢の若い区分ほど年収が高い並びです。
1,000人以上と10〜99人の開き152.1万円は、全年齢で見た全職種平均との差(+158.4万円)に近い大きさです。同じ職種の中でも、勤め先によって年収の水準にかなりの幅があることがうかがえます。表の値は規模ごとの平均のため、同じ規模の会社どうしでも給与の水準は異なることがあります。
平均月給(額面)44.86万円に対して、毎月の手取りは33.6〜35.9万円が見当
平均月給44.86万円を手取りに置き換えると、月33.6〜35.9万円が一つの見当です。額面の75〜80%程度が手元に残るものとして計算した値で、差し引かれるのは健康保険や厚生年金の保険料と、所得税・住民税です。幅があるのは、扶養の状況や住まいの自治体、前年の所得によって差し引かれる額が変わるためです。
また、この範囲は毎月の給与についての目安で、年間賞与165.62万円の分は含んでいません。年間の手取りを考えるときは、賞与の手取りも別に見込んでおく必要があります。
電気・電子系の技術者が年収を見直すときの確認ポイント
- 評価で重く見られる経験: 社内の評価でどの経験や技術が重く見られるかは、会社や部署によって異なることがあります。評価面談などの機会に、いまの担当分野や受け持っている工程がどう評価されているかを確かめておくと、これから積みたい経験を選びやすくなります。
- 昇格したときの給与の変わり方: 年齢別の表には、年収が一段上がる年代がありました。それが昇格によるものかどうかはこの統計からは分かりませんが、等級や役職が上がったときに月給と賞与がどう変わるのか、昇格の基準や時期の目安はどうかを評価制度とあわせて確認しておくと、この先の年収を考える材料になります。
- 賞与の支給実績: 統計の年収には年間賞与も含まれており、その額によって年収は大きく変わります。求人票に書かれた賞与の目安と実際の支給額は一致しないこともあるため、直近の支給実績や、業績が振るわなかった年の扱いを確かめておくと、年収を見積もるときのぶれを抑えやすくなります。
- 定年後の給与の決まり方: 年齢別の表では、定年を迎える人もいる年代で年収が大きく下がっていました。定年の年齢や、定年後に再雇用などで働く場合の給与の決め方は会社によって異なることがあるため、長く働くことを考えているなら、就業規則や制度を早めに確かめておくと安心です。
- 社外での評価の見当: いまの勤め先での評価だけでなく、同じ経験が社外でどう見られるかを知っておくと、年収の交渉や転職を考えるときの判断材料になります。求人に書かれている必須の経験や歓迎される経験と、自分が担当してきた製品・技術・工程を照らし合わせてみると、見当をつけやすくなります。
診断で表示される推定年収と、この記事の年齢別・規模別の表を見比べると、いまの年収がどのあたりにあるかをつかみやすくなります。具体的な求人の条件と比べたいときは、次の比較ページも参考にしてください。
まとめ
電気・電子系の技術者の平均年収は703.9万円で、全職種平均との差は20〜24歳の+36.4万円から始まり、55〜59歳の+233.4万円が最も大きくなりました。年収は40〜44歳の825.5万円まで大きく伸び、その後は緩やかに上がって55〜59歳の874.8万円が最も高く、60〜64歳では627.1万円に下がります。規模別では1,000人以上の749.7万円だけが職種全体の平均を上回り、10〜99人の597.6万円との差は152.1万円でした。表の数字はいずれも平均値なので、賞与の実績や昇格の基準、定年後の給与の決まり方といった個別の条件は、いまの勤め先の制度や求人の内容で確かめてみてください。