厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月24日公表)の職種「ソフトウェア作成者」について、「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で年収を計算すると、平均は578.5万円です(平均年齢37.1歳・平均勤続9.9年)。この記事では、この値をエンジニアの年収の目安として扱います。
以下では同じ統計の数字をもとに、20代前半から60代前半までの年収の伸び方、全職種平均との差の推移、勤め先の企業規模による違い、手取りの目安を、表と読み取りの順で確認していきます。
エンジニア(ソフトウェア作成者)の平均年収は578.5万円(月給39.08万円・賞与109.51万円)
エンジニア(ソフトウェア作成者)の給与の内訳(全年齢・男女計)
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 月給(きまって支給する現金給与額) | 39.08万円 |
| うち所定内給与額(残業代などを除いた額) | 35.68万円 |
| 年間賞与その他特別給与額 | 109.51万円 |
| 年収(月給×12+年間賞与) | 578.5万円 |
| 平均年齢・平均勤続年数 | 37.1歳・9.9年 |
統計上の職種「ソフトウェア作成者」の値を、エンジニアの代表値として使っています(本サイトの診断も同じ扱いです)。Webエンジニア・インフラエンジニア・社内SEなど、エンジニアと呼ばれるすべての職種を網羅した値ではありません。企業規模10人以上の民営事業所で働く一般労働者(短時間労働者を除く)・男女計の平均値。月給は2025年6月分、賞与は2024年の1年間の実績で、いずれも税・社会保険料を引く前の額。年収は「月給×12+年間賞与」で計算した値です。出典: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月24日公表)一般労働者・職種 表5「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」 https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421120
表の月給(きまって支給する現金給与額)は残業代を含む額面の金額で、所定内給与額との差は、時間外・休日・深夜の勤務などに対して支払われた分(超過労働給与額)にあたります。平均値は年収の高い一部の人に引き上げられやすく、多くの人の実感より高めに出ることがある点にも注意が必要です。統計の対象は民営の事業所に雇われて働く人で、公務員や、フリーランス(個人事業主)として案件を受けているエンジニアの収入は含まれていません。
年齢別の年収: いちばん高いのは45〜49歳の729.2万円
エンジニア(ソフトウェア作成者)の年齢別の月給・賞与・年収(男女計)
| 年齢階級 | 月給 | 年間賞与 | 年収 |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 27.26万円 | 35.88万円 | 363.0万円 |
| 25〜29歳 | 33.21万円 | 86.19万円 | 484.7万円 |
| 30〜34歳 | 38.45万円 | 98.12万円 | 559.5万円 |
| 35〜39歳 | 42.85万円 | 121.79万円 | 636.0万円 |
| 40〜44歳 | 45.03万円 | 145.93万円 | 686.3万円 |
| 45〜49歳 | 47.36万円 | 160.89万円 | 729.2万円 |
| 50〜54歳 | 47.44万円 | 153.13万円 | 722.4万円 |
| 55〜59歳 | 46.44万円 | 162.26万円 | 719.5万円 |
| 60〜64歳 | 43.71万円 | 129.88万円 | 654.4万円 |
企業規模10人以上の民営事業所で働く一般労働者(短時間労働者を除く)・男女計の平均値。月給は2025年6月分、賞与は2024年の1年間の実績で、いずれも税・社会保険料を引く前の額。年収は「月給×12+年間賞与」で計算した値です。出典: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月24日公表)一般労働者・職種 表5「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」 https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421120
20〜24歳の363.0万円を起点に、年収は年齢階級が上がるごとに増え、45〜49歳の729.2万円で最も高くなります。この間の上がり幅は366.2万円で、月給(27.26万円→47.36万円)と年間賞与(35.88万円→160.89万円)のどちらも増えています。なお、賞与は前年(2024年)1年間の実績のため、入社して間もない人が多い20代前半は、賞与が低めに出やすい点に注意が必要です。
50代に入ると伸びは止まり、50〜54歳が722.4万円、55〜59歳が719.5万円とほぼ横ばいです。60〜64歳は654.4万円で、50代より下がります。
全職種平均との差は20代後半から開き、45〜49歳で+115.6万円
エンジニア(ソフトウェア作成者)と全職種平均の年収(年齢別・男女計)
| 年齢階級 | エンジニア | 全職種平均 | 差 |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 363.0万円 | 361.4万円 | +1.6万円 |
| 25〜29歳 | 484.7万円 | 448.2万円 | +36.5万円 |
| 30〜34歳 | 559.5万円 | 507.3万円 | +52.2万円 |
| 35〜39歳 | 636.0万円 | 556.7万円 | +79.3万円 |
| 40〜44歳 | 686.3万円 | 594.7万円 | +91.6万円 |
| 45〜49歳 | 729.2万円 | 613.6万円 | +115.6万円 |
| 50〜54歳 | 722.4万円 | 633.9万円 | +88.6万円 |
| 55〜59歳 | 719.5万円 | 641.4万円 | +78.2万円 |
| 60〜64歳 | 654.4万円 | 506.3万円 | +148.1万円 |
| 全年齢 | 578.5万円 | 545.6万円 | +32.9万円 |
企業規模10人以上の民営事業所で働く一般労働者(短時間労働者を除く)・男女計の平均値。月給は2025年6月分、賞与は2024年の1年間の実績で、いずれも税・社会保険料を引く前の額。年収は「月給×12+年間賞与」で計算した値です。差は四捨五入前の値から計算しています。出典: エンジニア(ソフトウェア作成者)=厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月24日公表)一般労働者・職種 表5「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」 https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421120 / 全職種平均=同調査 一般労働者 表1「学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」(学歴計) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040420843
20〜24歳では、エンジニアの363.0万円と全職種平均の361.4万円の差は+1.6万円で、ほぼ同じ水準です。差は20代後半から開き、30〜34歳で+52.2万円、45〜49歳で+115.6万円になります。20〜24歳から45〜49歳までの上がり幅は、エンジニアの366.2万円に対して全職種平均は252.3万円です。出発点の差が小さいため、45〜49歳の差のほとんどは、この上がり幅の違いから生まれていると読めます。
50代は、全職種平均が上がり続ける一方でエンジニアはほぼ横ばいのため、差は50〜54歳で+88.6万円、55〜59歳で+78.2万円と縮まります。60〜64歳の差は+148.1万円と大きくなりますが、これは全職種平均が506.3万円まで下がるためで、エンジニアの年収も654.4万円に下がっています。
全年齢で比べた差は+32.9万円で、25〜29歳以降のどの年齢階級の差よりも小さくなっています。全年齢の平均はどの年齢の人が多いかという年齢構成に左右されるため、エンジニアの統計で25〜29歳の労働者数がいちばん多いことも影響していると考えられます。自分の年収と比べるときは、同じ年齢階級の行と比べるのがおすすめです。
企業規模で年収が変わる: 1,000人以上と10〜99人の差は122.7万円
エンジニア(ソフトウェア作成者)の年収(勤め先の企業規模別・全年齢・男女計)
| 企業規模 | 平均年齢 | 月給 | 年間賞与 | 年収 |
|---|---|---|---|---|
| 10人以上の計 | 37.1歳 | 39.08万円 | 109.51万円 | 578.5万円 |
| 1,000人以上 | 37.6歳 | 41.86万円 | 138.59万円 | 640.9万円 |
| 100〜999人 | 36.2歳 | 38.33万円 | 95.03万円 | 555.0万円 |
| 10〜99人 | 37.3歳 | 36.06万円 | 85.51万円 | 518.2万円 |
ここでの企業規模は、配属先の部署やチームではなく、勤め先の法人全体で雇っている常用労働者の数による区分です。企業規模10人以上の民営事業所で働く一般労働者(短時間労働者を除く)・男女計の平均値。月給は2025年6月分、賞与は2024年の1年間の実績で、いずれも税・社会保険料を引く前の額。年収は「月給×12+年間賞与」で計算した値です。出典: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月24日公表)一般労働者・職種 表5「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」 https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421120
1,000人以上の640.9万円に対して、10〜99人は518.2万円で、差は122.7万円です。100〜999人は555.0万円で、規模が大きいほど年収が高い傾向が見られます。月給(1,000人以上は41.86万円、10〜99人は36.06万円)と年間賞与(同じく138.59万円と85.51万円)のどちらも、規模が大きいほど高くなっています。
一方で、平均年齢は1,000人以上が37.6歳、100〜999人が36.2歳、10〜99人が37.3歳と大きな差がありません。そのため、規模による年収の差は年齢構成の違いだけでは説明しにくく、勤続年数や仕事の内容など、ほかの条件の違いが関係している可能性があります。表の値は規模ごとの平均なので、応募先の給与水準は、求人票の内訳や面接での説明で個別に確かめてください。
手取りの目安は月29.3〜31.3万円程度
額面からは社会保険料と所得税・住民税が差し引かれるため、手取りは額面の75〜80%程度が目安です。平均の月給39.08万円にあてはめると、月29.3〜31.3万円程度になります。実際の手取りは、扶養する家族の人数、住民税を納める自治体、前年の所得などで上下します。賞与からも社会保険料と所得税が引かれるため、年間で見ても手取りは額面の年収より少なくなります。
年収を上げるために確認したいこと
- 担当する工程と役割の広がり: 要件定義・設計・プロジェクトのマネジメントなど、担当する工程や役割が広がると、評価や等級に反映されやすい傾向があります。いまの職場で、次の役割に進む道筋が示されているかを確認します。
- 勤め先の規模や事業形態: 企業規模によって平均年収に差があるように、勤め先の規模や事業形態(自社開発・受託開発など)によって給与の体系が異なります。同じような仕事内容でも、所属する会社の仕組みによって年収が変わる可能性があります。
- 賞与の算定方法: 年齢別・企業規模別の表のとおり、年間賞与の額は年齢や勤め先の規模によって大きく変わります。基本給の何か月分か、会社の業績や個人の評価でどう変わるかを確かめておくと、求人を比べやすくなります。
- 評価の仕組み: 評価の基準や、昇給・昇格の条件が明文化されているかを確認します。成果や役割の広がりが給与に反映される仕組みがあるかどうかで、年収の伸び方が変わりやすくなります。
- 求人の年収レンジの内訳: 求人に書かれた年収レンジが、月給・賞与・残業代・手当のどれで構成されているかを比べます。固定残業代や想定残業時間が含まれているかによって、同じ金額でも中身が異なることがあります。
エンジニアの年収は、勤め先の規模や事業形態によって変わりやすい傾向があります。エンジニアに特化した転職支援サービスで、いまの経験で狙える求人の相場感を聞いてみると、自分の条件と比べやすくなります。
まとめ
エンジニア(ソフトウェア作成者)の平均年収は578.5万円です。20〜24歳の363.0万円は全職種平均とほぼ同じ水準ですが、45〜49歳の729.2万円まで366.2万円上がり、全職種平均との差は40代後半にかけて開きます(50代は722.4万円・719.5万円とほぼ横ばい)。勤め先の企業規模による差も大きく、1,000人以上の640.9万円と10〜99人の518.2万円では122.7万円の差があります。年収を上げたいときは、担当する工程・勤め先の規模や事業形態・賞与と評価の仕組みを確かめ、求人の内訳を比べて判断するのが現実的な方法です。