医療・介護の年収相場【40代】40歳以上の推定早見表
40代(40歳以上)の医療・介護の年収相場は、推定490〜500万円です。40〜44歳は推定490万円、45歳以上は推定500万円が目安です。
データ: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月24日公表) / 最終更新:
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40代の医療・介護の年収相場はどのくらい?
| 年齢 | 年収相場(推定・万円) |
|---|---|
| 40〜44歳 | 490 |
| 45歳以上 | 500 |
同じ40代でも、40〜44歳と45歳以上では推定で10万円の差があります。
統計上の「看護師」6割+「介護職員」4割の加重平均を基準にしています。金額は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与」による推定で、10万円単位に丸めています。
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医療・介護の40代の年収相場を、職種間の比較や昇給額で見ると?
早見表の2つの年齢帯ごとに、診断の8区分での順位・単純平均との差と、年収が10%増えた場合の差額を示します。
医療・介護の年収は、同じ年代のほかの職種と比べて高い? 低い?
- 40〜44歳の推定490万円は、8区分中7番目です。8区分の単純平均は622.5万円で、平均との差は−132.5万円です。
- 45歳以上の推定500万円は、8区分中7番目です。8区分の単純平均は642.5万円で、平均との差は−142.5万円です。
各区分を同じ重みで平均しており、労働者数で重み付けした平均ではありません。同額は同順位とし、次の順位は飛ばします。金額は小数1桁まで表示しています。
「45歳以上」の基準は45〜49歳の統計値を保守的に丸めたもので、50歳以上の相場を代表する値ではありません。
自分の年収を入れると、同じ職種・年齢帯の中での位置(年収偏差値)が分かります。年収偏差値チェッカー
年齢と退職年齢を入れると、生涯年収の目安を計算できます。生涯年収シミュレーター
年収が10%増えたと仮定すると、年額と月平均の差は?
- 40〜44歳の推定490万円を起点にすると、年収は539万円、年間の差は+49万円、月平均の差は約+4.1万円です。
- 45歳以上の推定500万円を起点にすると、年収は550万円、年間の差は+50万円、月平均の差は約+4.2万円です。
10%増は比較のための仮定で、差額は額面、月平均は年間差額÷12（小数1桁まで）です。賞与の支給時期や税金・社会保険料を反映した月給・手取りの差ではありません。
相場を起点とした試算は推定であり、昇給や転職後の収入を保証するものではありません。
40代の医療・介護の市場価値にはどんな特徴がある?
40代は専門性と実績の証明が評価の土台になり、「何ができる人か」を一言で示せるかが問われる時期です。
医療・介護の40代は、経験の蓄積が資格と重なって評価が安定しやすい年代です。師長・施設長などの管理職に進む道と、専門特化を深める道の2つが中心的な選択肢になります。
40代で年収を左右する4つの要素とは?
同じ40代の医療・介護でも、次の要素によって個人の推定市場価値は相場表の金額から上下します。
経験年数
10年以上の経験は評価されやすい要素ですが、「長いだけ」では効きません。実績の証明とセットになって初めて評価に乗る傾向があります。
マネジメント経験
6人以上をまとめた経験は、40代向けの求人で最も求められやすい要素のひとつです。組織づくりの再現性を語れると評価につながりやすくなります。
保有スキル
国家資格やデータ分析など客観的に証明できるスキルは、年齢に対する懸念を打ち消す材料になり得ます。
転職回数
40代では回数そのものより一貫性が見られる傾向があります。キャリアの軸を説明できれば、回数はハンデになりにくくなります。
40代の医療・介護の年収に関するよくある質問
- 40代以上の医療・介護の年収の相場はどのくらいですか?
- 同調査をもとにした推定では、40代以上(40歳〜)は管理職や専門性の有無によって差が開きやすく、職種内でも幅が大きくなりやすい年代です。他の年代と比べると水準は高めになりやすいと考えられます。詳しい金額は早見表をご確認ください。
- 40代以上の医療・介護で年収を上げるにはどうすればよいですか?
- 師長や施設長、管理者などの管理職への登用や、専門資格・マネジメント経験の蓄積が、年収の上がりやすい要因とされます。これまでの経験を役職や専門性に結びつけやすい段階とされますが、いずれも保証されるものではなく傾向としての目安です。
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出典と、数字を見るときの注意点は?
出典: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月24日公表)。統計データは 政府統計の総合窓口(e-Stat) で確認できます。
掲載金額は統計に基づく推定値であり、実際の年収や転職結果を保証するものではありません。 企業規模・地域・雇用形態・職務内容などにより大きく変わります。 「市場価値の特徴」の記述は一般的な傾向の解説であり、個人の評価を保証するものではありません。
算出手順の詳細は 算出方法と出典 をご覧ください。